研究助成NEWS&FAQ

日本物理療法学会研究助成

日本物理療法学会は、物理療法の基礎的な情報と臨床場面における実践的な応用に関する情報の整理を系統的に実施することによって、物理療法の科学的な体系の構築に寄与することを活動の目的としています。本学会の事業には、総会の開催、日本物理療法学会学術大会の開催、学術雑誌「日本物理療法学会会誌」の発行、国際的な関係諸機関との協力活動、国内の関連諸学会との協力活動等があり、これらを通じて物理療法の学術向上、臨床応用の拡大などを図ってきた経緯があります。

平成22年度より、本学会は、物理療法に関する学術研究活動を促進するために、物理療法を科学的に検証し、臨床への示唆を与える独創性豊かな調査・研究について研究助成を行い、わが国の物理療法の発展に寄与することを目的に「日本物理療法学会研究助成」を実施しております。

申請書 (平成29年度の助成を受け付けを開始します。)

 募集要項  PDF
 研究助成申請書(様式1)  WORD
 研究計画書(様式2)  WORD
 COI自己申告書(様式3)  WORD
 
申請先(郵送に限る)

日本物理療法学会研究助成選考委員会事務局
〒238-8522  神奈川県横須賀市平成町1-10-1
神奈川県立保健福祉大学 保健福祉学部 リハビリテーション学科 理学療法学専攻

平成28年度助成対象テーマ

平成28年度 研究助成該当者
1.研究テーマ:二次性サルコペニアに対するレーザー療法の治療効果と作用機序の解明
2.研究代表者:清本整形外科クリニック 上野瑞季

1.研究テーマ:経皮的脊髄直流電流刺激による歩行機能調整
2.研究代表者:名古屋大学大学院医学系研究科 野嶌一平

1.研究テーマ:大腿骨頚部骨折に対する電気刺激療法と課題志向型練習の併用効果
2.研究代表者:西大和リハビリテーション病院 中村潤二

1.研究テーマ:筋萎縮に対するパルス磁気刺激の効果と有効活用法を探る
2.研究代表者:順心会訪問看護ステーション加古川 中西亮介

1.研究テーマ:随意運動介助型電気刺激と歩行神経筋電気刺激による脳活動変化
2.研究代表者:白石共立病院 光武 翼

1.研究テーマ:急性腎障害に対する穏和な全身温熱刺激による腎保護効果−腎虚血再灌流モデルマウスにおける検討−
2.研究代表者:熊本保健科学大学 岩下佳弘

平成27年度助成対象テーマ

平成27年度 研究助成該当者
1.研究テーマ:低反応レベルレーザー照射は拘縮関節の繊維化を抑制できるか?
2.研究代表者:森整形外科 金口 暎典
3.研究助成額:40万円

1.研究テーマ:皮膚繊維芽細胞の遊走を促進させる電気刺激条件の検証
2.研究代表者:神戸大学大学院 植村 弥希子
3.研究助成額:40万円

1.研究テーマ:超音波療法による悪液質性筋萎縮の軽減効果と細胞応答機構の解明
2.研究代表者:なかじま整形外科 平山 祐介
3.研究助成額:40万円

平成26年度助成対象テーマ

平成26年度 研究助成該当者
1.研究テーマ:心不全に伴う骨格筋障害に対する中周波電気刺激の治療効果と機序の解明
2.研究代表者:医)清本整形外科クリニック 田中 雅侑
3.研究助成額:40万円

1.研究テーマ:電気刺激療法における適切な刺激設定の検討
2.研究代表者:新潟医療福祉大学 斉藤 慧
3.研究助成額:30万円

1.研究テーマ:機能的電気刺激ペダリングの経頭蓋直流電気刺激による増強効果
2.研究代表者:河村病院リハビリテーション科 小山 総市郎
3.研究助成額:40万円(条件付き)

募集要項

平成29年度日本物理療法学会研究助成募集要項

1.研究助成の趣旨
 本研究助成の趣旨は、物理療法に関する学術研究活動を促進するために、物理療法を科学的に検証し、臨床への示唆を与える独創性豊かな調査・研究について、本学会の趣旨に賛同して集められた研究助成金を用いて研究助成を行い、わが国の物理療法の発展に寄与することである。

2.研究助成の対象者
 本学会会員または本学会会員を含むグループとする。なお、主任研究者は本学会会員に限るものとする。

3.研究助成対象テーマ
 物理療法に関する研究であれば、基礎・臨床を問わないものとする。

4.募集方法
 公募とする。

5.助成規模
 原則として、3件以内 とする。

6.助成額
 助成額は1件当たり、50万円以内とする。

7.募集期間
 平成29年1月23日(月)〜平成29年4月30日(日) (当日消印有効)

8.応募要領
 応募者は、所定の研究助成申請書(様式1)にて、主任研究者および共同研究者の名簿と業績等を記載し、また、研究計画書(様式2)にて、研究課題、研究の背景、目的、方法、希望助成金、予想される結果を作成し、COI自己申告書(様式3)とともに提出する。研究助成が受託された場合は、誓約書(様式4)を提出しなければならない。

9.選考
 選考委員会で選考する。

10.選考委員会
 1) 選考委員会は、5名の選考委員(委員長を含む)で構成する。
 2) 選考委員の任期は、2年とする。
 3) 選考委員の再任は妨げないものとするが、3期までとする。
 4) 選考委員は、評議員会が指名する。
 5) 選考委員会委員長は、委員の互選により選出する。
 6) 選考結果発表までは、選考委員の氏名は公表しない。
 7) 選考委員は、応募のあった候補者が直接の研究指導を受けているか、または研究指導にあたった期間から3年以上経過していない場合には、当該候補者に関する選考には加わらないものとする。
 8) 選考委員会は、必要に応じてオブザーバーの出席を要請することができ意見を求めることができるものとする。ただし、オブザーバーは選考の決定には関与しないものとする。
 9) 選考委員会の事務経費は、当該年度の研究助成寄付金総額の10%以内を使えるものとする。

11.採否の通知
 採用の可否については、平成29年7月末までに、すべての申請者へ通知する。

12.助成金の交付
 助成金は、交付する前に「研究の成果を日本物理療法学会学術集会で発表の上、日本物理療法学会会誌に投稿する。」ことの誓約書を交わした後、平成29年9月末日までに研究助成受領者の金融機関の口座に振り込むことによって交付する。

13.研究助成金の使途
 助成金は研究の目的以外には用いないものとし、研究計画書の記載通りに使用することを原則とする。ただし、次のような支出は助成の対象としない。
 ・研究助成受領者本人あるいは共同研究者への謝金
 ・研究助成受領テーマに関する発表を伴わない学会参加費用
 ・その他、研究に直接関係のない諸経費(通信費、交通費、謝金等)

14.研究助成該当者の責務
 受託された研究助成該当者は、研究の成果を日本物理療法学会学術大会で発表の上、日本物理療法学会会誌に投稿する。また、受託された研究助成該当者は、平成30年12月末日までに、研究成果報告書、および会計報告書を日本物理療法学会研究助成選考委員会に必ず提出することとする。会計報告書の様式は任意とするが、全支出の領収書(コピー不可)を添付する。

15.研究助成の明示
 日本物理療法学会の研究助成を受けた研究成果を他誌等に発表する場合は、論文内に必ず‘‘日本物理療法学会(英語の場合はJapanese Society for Electrophysical Agents in Physical Therapy)の助成による研究”との旨を注記する。

16.  研究助成の延長申請
 やむを得えない理由により、助成金を翌年度に使用することを希望する場合には、原則として1年に限り延長することを認めることとする。希望する際は、延長申請書(様式5)に必要事項を記載し、委員会事務局へ提出すること。

17. 改正
 本規定の改廃は日本物理療法学会評議員会で行うものとする。
 本則は平成21年10月18日より施行するものとする。
 本則は平成28年11月6日より一部修正され施行するものとする。


 <応募先>
 日本物理療法学会研究助成選考委員会事務局
 〒238-8522  神奈川県横須賀市平成町1-10-1
 神奈川県立保健福祉大学  保健福祉学部  リハビリテーション学科 理学療法学専攻
 E-mail:takagi-m@kuhs.ac.jp (@は小文字に変換して下さい。)
 

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