会長就任のご挨拶

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本物理療法学会
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　会長　川村　博文

この度、平成19年4月より日本物理療法学会会長に就任いたしました神奈川県立保健福祉大学の川村博文と申します。この場をお借りしてご挨拶申し上げると共に、今後の本学会の基本計画をお伝えいたします。

日本物理療法学会は、前身の物理療法研究会（首都大学東京　柳澤　健　初代会長）が平成5年3月に発足したことが始まりです。同年10月に第1回物理療法研究会が東京で開催され、特別講演やシンポジウム、セミナーなどが行われ、通算7回の研究会が行われました。そして、平成11年10月、物理療法のさらなる学際的研究を目的に日本物理療法学会へ名称が変更となり発足しました。物理療法研究会当時は、年１回の研究会での特別講演、シンポジウム、セミナーと日本全国で多くのセミナーを開催し、日本物理療法学会になっては、年に1回学術集会が開催され、特別講演、シンポジウム、学術演題発表などを組み込み行ってきた経緯があります。
　さらに、物理療法研究会会誌から日本物理療法学会会誌に変遷し、多くの学術論文が掲載されるに至り、物理療法の学術向上、臨床応用の拡大などが図られ物理療法の科学的な体系の構築に寄与することがなされながら第14回学会が、昨年には福島県郡山市の郡山健康科学専門学校で開催されました。このような物理療法に関わる臨床研究、基礎研究を通して物理療法の発展に寄与する学会活動が実践されてきたなかで更なる強力な本学会の体制作りをするために託されたことを肝に銘じ本学会のため、物理療法・医療の向上のために邁進する覚悟です。
　そこで、本学会の更なる発展のために以下に基本計画を提案いたします。

基本計画（平成19年4月から平成22年3月まで）
1)  物理療法に関する多施設共同研究による基礎研究および臨床研究に基づく物理療法データの集積
　保険診療報酬の改善および物理療法の確立のためには、本学会主導による基礎研究現場および臨床現場とタイアップした多施設共同研究による基礎研究および臨床研究に基づく物理療法の集積データ（評価および治療効果）を厚生労働省および関連団体に対して提示し理解を求めていく手段を講じることが急務であります。（日本理学療法士協会物理療法専門部会との共催）
2) 会員増対策
　本学会に入会することのメリットが、ホームページ閲覧者には理解されにくいと思われるため、ホームページ上に物理療法に関する臨床ですぐに活用できる情報など、興味のある情報の一部を一般公開し、「続きを知りたい方は、どうぞ入会してください。学会誌に掲載してあります」等、閲覧者の興味をそそるような情報を掲載したいと思っています。それ以上の情報が欲しければ会員になり、IDを取得したうえでアクセスする、という方策も出していきます。
3) 会員名簿作成
　前事務局より引き継いだ「Microsoft Access」データベースを使用して会員管理および名簿を作成し、名簿は3年に1度作成する方針とする。退会者や未納者の管理もしっかり行い、後ろにさかのぼる未納金の請求できるような対応も考えています。
4) 物理療法に関する全国アンケート調査
　物理療法に関する調査が、十分に行われてなく卒前教育、EMC体制意識調査、物理療法管理・運営実績などの実態が把握されていないためJapan Physical Therapy Evidence Database(JAPTED)の活用あるいはアンケートに基づく実態調査を行っていく方針とします。

会員の皆様と試行錯誤しながら基本計画の実現に向けて邁進する所存です。基本計画の他にも多くの課題はあるとは思いますが、会員の皆様のご協力を心からお願い申し上げます。